公開講座「自助・互助を活かした防災活動について考える」を２月20日、与論町で開催しました。この講座は、地域住民が主体となった防災力の向上を目的に実施したもので、那間地区および古里地区の住民ら約20人が参加。講師は、看護学部の稲留直子准教授が務めました。

講座の前半では、令和７年度に那間地区および古里地区で同准教授らが実施した調査結果について報告。調査では、各世帯から避難場所までの避難経路の距離および所要時間の測定、ならびに地区住民の体力測定を実施。これらの結果をもとに、災害時の避難行動には日ごろの体力が大きく関わることが示されました。

稲留准教授は、防災対策の基本は「自分で自分の身を守る（自助）」ことであると強調。そのためには、家族や地域とともに日常的な体力づくりに取り組むこと、すなわち“避難にも役立つ防災体力づくり”が重要であると述べました。また、実際の避難を想定したシミュレーションを事前に行うことが、いざという時の迅速で安全な行動につながるとまとめました。

後半は、看護学部の学生４人によるワークショップを実施。参加者を那間地区と古里地区の２グループに分け、①地域の特性や強み、②避難時の不安や困りごと、③避難時にできそうな助け合いのあり方の３つのテーマについて意見交換を行いました。

各地区からは、「日頃から顔の見える関係があることが強み」「夜間や悪天候時の避難に不安がある」「高齢者への声かけや付き添いが必要」など、具体的かつ実践的な意見が多く出されました。参加者同士があらためて地域の実情を共有し、自助・互助の視点からできる取り組みを考える貴重な機会となりました。

この講座は、地域の防災力向上に向けた新たな気づきと連携の可能性を確認する、有意義な機会となりました。今後も地域と大学が連携しながら、防災活動の充実に取り組んでまいります。